資格を取得しないと就職出来ない業種もあります

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近頃では、学歴よりも実際にどのような能力があるのかということが重視されるようになっています。大学の全入時代が到来して、大卒というステータスが珍しくはなくなってきているからです。小泉改革以来、能力主義が浸透してきたというのも大きな要素の一つです。
どんな能力を持っているのか、というのを端的に表すのが資格でしょう。ここでは、持っておけば就職が楽になる、というような資格をいつくか紹介していきましょう。

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あって当たり前とされる資格

・TOEIC(トーイック)

グローバル化が進んでいる現在。英語ができるのは最低限の条件となっています。英語ができれば有利!と考えるのは間違いでしょう。留学経験を持つ人も珍しくはなくなっていますし、最近では帰国子女なども多いので、英語が多少できたくらいではあまり大きなアドバンテージにはならないようです。「最低限」ということを肝に銘じておくようにしましょう。
その最低限のレベルを持っているということの証明となるのが、TOEICです。これは、リーディングとリスニングの2つの能力を試すためのテスト。年に9回実施されており、満点は990点。応募を出す条件として、?点以上というような基準を設けている企業が多いようです。

自動車免許

東京など一部の都市部を除き、就職に役立つ資格でしょう。特に、地方部ではなければ採用してくれないような企業も存在しています。取得するためには、ある程度の費用と期間が必要なので学生のうちに取得しておくようにするといいでしょう。

MOS

(マイクロソフトオフィススペシャリスト)
これは、マイクロソフトのオフィスソフトに関する知識・スキルがどれくらいあるのかを証明するための資格です。パソコンを自由自在に使えることは、ビジネスマンとしては当たり前のスキル。是非取得しておきたいものです。

・簿記検定
これは、会計・経理に関する知識を持っているということを証明するための試験です。国家資格ではありませんが、公的な機関が実施している公的な資格として非常に証明力が高いのが特徴です。
事務の募集条件には、簿記2級などの資格が明記されていることもあります。

特定の業界で有利になる資格

FP技能士

ファイナンシャルプランナーとしての知識を問う試験・資格です。かつては民間資格のAFP・CFPなどが一般的でしたが、近年FP技能士という国家資格が登場して以来、人気が高まっています。
保険・金融などに関する知識を身に着けることができるため、金融機関・保険会社などでの就職に役に立つようです。

法務関係

企業の中で法務に関する仕事に就きたいという場合には、法学検定・ビジネス法務検定などが有利に働くようです。もちろん、法学部・法科大学院卒というのは、大きなアドバンテージになると言われています。

独占業務

士業・師業と呼ばれる専門技術を持つ職業は、それに就労するために国家資格を要求していることがほとんどです。逆に言うと、その資格さえ取得してしまえば、その職業に関する業務を独占的に行うことができます。輸出入を扱うような貿易業界では、通関士の資格は優遇されるでしょう。法務関係の場合には、司法書士・行政書士などの資格を有していれば有利になると言われています。不動産関係の場合には、宅建・マンション管理士・管理業務主任者などがあると有利だと言われています。

大卒も一つの資格

忘れてはならないことなのですが、大学を卒業しているという点も未だに大きな要素の一つです。
ただ、冒頭でも説明しましたように、大学卒業という経歴自体は当たり前になってきています。企業が見るのは、どこの大学を卒業したのか、という点。旧帝大や上位私立大学卒業の場合には、それだけで有名企業に就職できる可能性が高くなります。

高校生の段階では、やはり勉学にいそしんで、より高いレベルの大学を目指すようにするのが一番なのかもしれません。

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